Culture

社風を知る

Data

  • 男女比

    Gender

    男性のロゴ

    男性

    62.6%

    女性のロゴ

    女性

    37.4%

  • 職種比率

    Occupation

    • 編集

      53%

    • IPビジネス（広告・ライセンスビジネス）

      12%

    • マーケティング・プロモーション（販売・宣伝）

      12%

    • DX推進

      3%

    • 校閲・カメラマン

      7%

    • 知財・法務

      3%

    • 経理

      3%

    • 総務・管理

      6%

    • 役員

      1%

  • 直近10年の育休産休取得者の職場復帰率

    Return to work rate

    職場復帰のイメージ図

    100%

  • 勤続年数比率

    Length of service

    勤続年数の円グラフ

    • ① 5年未満

      19%

    • ② 5～9年11か月

      13%

    • ③ 10年～14年11か月

      9%

    • ④ 15年～19年11か月

      12%

    • ⑤ 20年～24年11か月

      11%

    • ⑥ 25年～29年11か月

      12%

    • ⑦ 30年～34年11か月

      17%

    • ⑧ 35年以上

      7%

※2024年3月のデータです。

Treatment system

  • 給与

    年齢別モデルケース（2023年度実績）
    ・35歳：本給月額434,400円
    ・30歳：本給月額368,650円
    ・22歳：本給月額268,260円
    ※上記に加え、時間外労働手当または裁量労働手当および年4回の賞与

  • 諸手当

    時間外勤務手当または裁量労働手当、通勤手当、扶養親族手当、社保手当　など

  • 昇給

    年1回

  • 賞与

    年4回

  • 勤務地

    本社（東京都文京区／東京メトロ有楽町線護国寺駅直結）

  • 勤務時間

    部門によりフレックス・タイム制（コアタイム13:00~15:00）または裁量労働制
    ※就業時間　平日9:30~17:30

  • 休日・休暇

    週休2日制（土曜日・日曜日）、祝日、5月1日、年末年始（7日間）、年次有給休暇、産前産後休暇、妊娠休暇、結婚休暇、育児休暇、介護休暇、報奨休暇　など

  • 研修制度

    新入社員研修、入社3年目研修、入社7年目研修、新任副部長研修、新任部長研修、海外研修制度、業務関連研修制度　など

  • 福利厚生

    各種社会保険完備、退職金制度、家賃補助、住宅資金貸与、教育資金貸与、介護資金貸与　など

Benefit

  • 講談社ならではの福利厚生のイメージ図

    講談社ならではの福利厚生

    健保直営の保養所や提携しているスポーツクラブ、ホテルなどをお得に利用できたり、ディズニーリゾートやキッザニアのスポンサー従業員用パスポート・優待券を購入することもできます。

  • 社内コミュニケーションのイメージ図

    社内コミュニケーション

    社員ポータルサイトやTeamsを通して社内情報や製品情報、申請書類にいつでもアクセスが可能です。また部署によってはSlack、Zoomなども用いて円滑なコミュニケーションをはかっています。

  • 多彩な休暇・休職制度のイメージ図

    多彩な休暇・休職制度

    介護休暇、育児休暇など、ライフスタイルの変化があっても長く働けるような環境を整えています。女性社員はもちろんのこと、男性社員の育児休暇取得も活発です。

  • 充実した研修制度のイメージ図

    充実した研修制度

    新しい環境にスムーズにオンボーディングいただけるよう、キャリア採用で入社された方にも入社後研修を実施しております。また海外研修や異部署研修、eラーニングサービス「Udemy」の受講など、多様な学びの場を提供しています。

  • 柔軟な働き方のイメージ図

    柔軟な働き方

    勤務制度は裁量労働制(編集部門)とフレックスタイム制(コアタイム13時〜15時)があります。また、在宅勤務制度を利用すれば、毎月最大60時間まで在宅勤務に切り替えることができ、どの部門にいても自分らしい働き方の選択ができます。

  • 家賃補助制度のイメージ図

    家賃補助制度

    社員の持ち家取を促進することを目的に、賃貸住宅への家賃補助制度があります。また、東京・千駄木に既婚者用の社宅があります。